社長ブログ

しばらくコロナとどう生きる⑧

こんにちは。㈱昭和技研工業の岩井です。白血病の治療の一環として行われる骨髄移植等の造血幹細胞移植で、しばしば問題となるのが拒絶反応。免疫細胞が自己と非自己を区別するための目印となる、HLAの違いによって生じます。白血球の “血液型” と言われる HLA、赤血球にA・B・O型の区分の他にRhプラス・Rhマイナス型の区分が有るのと同様、A座・B座・C座・DR座など複数の区分を持っています。それぞれの区分で数~数十種類の型 (2007年の段階で確認されていたのは、HLA-Aが28種類、 HLA-Bで62種類、HLA-Cで10種類、HLA-DRは24種類、HLA-DQで9種類、HLA-DPで6種類)が有るのに加えて、通常の優性遺伝(最近は顕性遺伝と呼ぶ)と異なり、両親から引き継いだHLAの両方を発現する(両優性)ので、その組み合わせは数万通りに及びます。骨髄移植でHLAが完全に一致するドナーを探すのが難しいのは、それが理由です。

HLAはⅠとⅡの二つのクラス(前述の HLA-A・ HLA-B・HLA-CはクラスⅠ分子、HLA-DR・HLA-DQ・HLA-DPはクラスⅡ分子)に分けられ、クラスⅠ分子については白血球だけでなく赤血球を除くすべての細胞に存在します。それらは細胞の表面に突き出した “マジックハンド” のような形状で、体内に入った病原体や癌細胞等、異物の情報(抗原ペプチド+何らかの情報伝達物質)を免疫細胞に手渡す役割(抗原提示)を果たし、免疫細胞(T細胞)は受け取った情報を元に、オーダーメイドの治療 (獲得免疫)を行います。例えば、癌に侵された細胞のHLAクラスⅠ分子から情報を得たキラーT細胞は、その癌細胞自体を攻撃・破壊します。B細胞が抗体を産出するのは、ウイルスを貪食したマクロファージ(白血球の一種)等のHLAクラスⅡ分子の抗原情報を元に、ヘルパーT細胞がサイトカインを放出した場合です。

さて、インド株の変異『L452R』は、日本に相対的に低い感染率や死亡率をもたらすHLA-A24(日本人の6割が持つHLA-AクラスⅠ分子で、欧米では1割前後であることから、所謂 “ファクターX” の第一候補と考えられている)の細胞性免疫を回避する( “マジックハンド” の形状が合わない等の理由で、抗原提示が上手く行かず、キラーT細胞 がウイルス感染細胞を破壊できない)可能性が有り、注意が必要だとの報道がされました。ここで思い出して欲しいのが、A座には親から受け継いだ もう一つのHLA-A分子が有り、A座が駄目でもB座・C座の “マジックハンド” が弱点をカバーする ということです(2021年の段階ではHLA-A24も更に細分化されて、24:02~24:88の10種類が有ることが分かっている)。 ウイルスへの感染又はワクチン接種によりDR座 ・DQ座・DP座のクラスⅡ分子が働き出せば、いよいよ体内に免疫グロブリン(抗体)が誘導されます 。

複雑が故に時に白血病患者を苦しめる免疫機構ですが、私は その “多重防御システム” の可能性を信じて、アスリートの皆さんを暖かく見守りたいと思っています。医療現場で奮闘中の皆さんだって、彼女の復活を応援したいに違いありません。

※誤字脱字を修正しました。

【関連記事】↓

ラッキーな社長⑥ https://www.sgk-p.co.jp/blog/260/

 

しばらくコロナとどう生きる⑦

こんにちは。㈱昭和技研工業の岩井です。次世代バッテリーの最右翼『全固体電池』が、実用化までに乗り越えなければならない最大の壁は、資源調達の問題かも知れません。主要な原材料となるリチウムの資源量は、急増する需要に対し十分とは言えません。世界全体の埋蔵量の6~8割が南米3ヶ国(ボリビア、チリ、アルゼンチン)に偏在、採掘権を巡る激しい争奪戦が繰り広げられていて、原材料が調達できなければ生産技術を確立してもお手上げです。今回は過去の朝礼(2016年2月)で取り上げたエピソードから。

弊社も測定や分析で時々お世話になっている公的な試験研究機関、『SAITEC(埼玉県産業技術総合センター)』の皆さんが、世界に先駆けて実用化に向けた技術を確立したのが、前回お話した『マグネシウム蓄電池』です。 高価なリチウムではなく資源量の豊富なマグネシウムを採用、海水からも精製できることから原材料コストを約25分の1に抑えられ、水に触れると発火の危険性のあるリチウムと比較してマグネシウムは安全です。しかもリチウムイオン電池の2倍以上の蓄電容量が期待できるとあって、世界各国の研究機関が開発競争に鎬を削っていた中での快挙です。放電と充電を繰り返すと電池容量が大幅に減ってしまう点と、室温(20℃)で安定的な性能を実現化するのが非常に難しいという点を克服、電池メーカーや埼玉県内の企業と共同開発を続けるとのことでした。

その後どうなったのか調べてみると、2018年5月15日に「SAITECと埼玉県内企業の共同により試作品が完成した」と埼玉県が発表、現在も『マグネシウム蓄電池の実用化研究会』と『マグネシウム蓄電池活用製品研究会』を立ち上げ、早期実用化に向けた活動を続けていらっしゃるようです。2021年に入って正極材の開発にも進展があり、今後も『マグネシウム蓄電池』からは目が離せません。何せ私も含め “海なし県” の埼玉県民は、人一倍、海に対する あこがれが強いのです(笑)。

“さざ波” を喰らった日本は沈没寸前。ツバルでは海面上昇対策として、海抜5~10mの人工島を作る計画が有るようです。

※グラフに誤りが有りましたので、修正しました。

 

しばらくコロナとどう生きる⑥

こんにちは。㈱昭和技研工業の岩井です。科学と技術は異なります。理論的に可能でも、それを実際に適用するのは難しいものです。その技術をビジネス化するには、「採算を合わせて利益を出す」という、更に大きな壁が立ちはだかります。石油化学産業が一つの時代を築き上げることが出来たのは、原油を蒸留して出来る『副産物』を『連産品』として余すことなく活用し、莫大な利益をもたらしたからに他なりません。脱炭素技術の場合は どうなのでしょう?

例えば『グリーン水素』を作る際、資源量の豊富な海水を電気分解することになるでしょう。水素と共にできるのは酸素でなく次亜塩素酸ナトリウム、”まぜるな危険” でご存知の塩素系漂白剤の主成分です。この『副産物』を商売の道具として上手く活用することが、『グリーン水素』ビジネス化の鍵となるかも知れません。

海水の電気分解 自体は新しい技術ではありません。海に面したプラントや船舶の海水取水口に繁殖する、フジツボやムラサキイガイなどの海洋生物が付着するのを防止する為の設備としての実績が有って、この場合に必要なのは殺菌作用のある次亜塩素酸ナトリウム。一方の水素はというと、実は『副産物』として 大気中に捨てられてしまっているみたいです(笑)。 先日 取り上げた『CNF』のコスト削減のブレイクスルーも次亜塩素酸ナトリウムで、『グリーン水素』と『CNF』は意外と相性が良いと思います。

コストを掛けて淡水化してから電気分解するならば、海水に含まれるミネラル成分も有効活用しなければなりません。例えば、バッテリー素材として有望なマグネシウムを淡水化の過程で安価に回収する技術が確立すれば、『グリーン水素』と『マグネシウム二次電池』が蓄電技術の両輪となり、リチウムイオン電池に次ぐ巨大ビジネスに成長する可能性だって有ります。

さて、海水由来の『グリーン水素』がビジネス化すると どうなるか?海水面は低下して、ツバルは沈まずに済むかも知れませんね(苦笑)。

【関連記事】↓

社長、水素で走る④ https://www.sgk-p.co.jp/blog/1522

 

しばらくコロナとどう生きる⑤

こんにちは。㈱昭和技研工業の岩井です。2021年4月から『溶接ヒューム』が特定化学物質に追加され、より厳しい衛生管理が求められるようになりました。弊社の溶接作業場は比較的 換気も良く整理・整頓もなされていたので、2020年8月に初めて実施したサンプル測定の結果にはショックを受けましたね。金属や金属酸化物の粒である『溶接ヒューム』は比重が大きいので、空気中を漂った後 最終的には床に溜まります。現在は防塵マスク着用の徹底と 1日一回のモップ掛け(粉塵が飛散しないよう床の水洗い)を励行、義務化の始まる来年4月までには発生源対策として局所排気装置等を設置できるよう、準備を進めているところです。

2001年に厚生省と労働省を統合、厚生労働省が誕生してから既に20年が経過しました。飲食店の利用者の健康を守る感染防止対策に、働く人の健康を守る労働衛生行政のノウハウが活かされていないと感じます。一つの目安とされている『必要換気量』も建築基準法によるもので、守るべき数値基準も示されないままなのは何故なのでしょう。根本的な対策が打てないままスケープゴートにされている飲食店の経営者の皆さんは、本当に可哀そうです。

さて、2020年の二酸化炭素排出量 前年比 5.8%マイナスは、日本の年間排出量を倍近く上回る値。それでも温暖化が止まらないと言われると、私たちが46%の数値目標をクリアしても足りないのは明らかです。一度 沈めて水で洗い流した方が良さそうな島嶼が、南シナ海には沢山 有ります。沈んだら困ると考える国のリーダーが真剣にCO2排出量削減に取り組んでくれれば、南太平洋の島々も海面上昇の危機から救われることでしょう。

※一部、加筆修正しました。